2020年11月12日木曜日

メディアという偽預言者

 

世界は2つの潮流へ

 世界にはいろんなことが起こっているように見える。しかし、大きくは2つの潮流があり、それが、だんだん明らかになってゆく。つまり、「キリストVS 反キリスト」という構図だ。

 

黙示録解説の第一人者の岡山英雄師は、著書「子羊の王国」の中でこう書いている。

 

「麦と毒麦、2つの勢力のせめぎ合いは、聖書全体を貫いている。毒麦の流れの始まりは、神への反逆としてのバベルの塔(創世記11章)、その究極は大バビロン(黙示録17章)である。また、麦の流れはアブラハムへの祝福の約束(創世記12章)から始まり、その実現としての全世界への宣教、究極としての新しいエルサレム(黙示録21章)へと至る。R.ボウカムはこれらを『二つのグローバル化』と呼んでいる。」(P。38)

 

そう、2つのグローバル化が進んでいる。「神の国」というグローバリズムは愛、正義、聖である神の御性質が反映されている。サタンが種を蒔く「毒麦グローバリズム」は、最初はパンデミックや、環境問題、飢餓対策として好意的に受け入れられていくだろう。しかし、それは最終的には「獣=反キリスト」による人類の支配へと向かってゆく。世界統一政府に向けて権力、国際資本が集中していく。

 

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新型コロナウイルスの感染が広がる3月末、国連食糧農業機関(FAO)、世界貿易機関(WTO)、世界保健機関WHO)の事務局長たちが異例の共同声明を発した。FAOの屈冬玉事務局長は「世界の食料供給網の存続が極めて重要」と強調した。コロナ問題が危機感を強めさせたわけだが、サバクトビバッタの大量発生による被害、アフリカ豚熱(豚コレラ)の感染拡大が複合的に広がっていることも背景だ。資源・食糧問題研究所の柴田明夫代表は「新型コロナ、豚コレラ、温暖化による異常気象が線でつながりつつある」と指摘する。

                                              (AERAdot.4月17日)

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世界的な協力体制は必要な事だろう。しかし、誰がトップに座るのかが問題だ。誰が、国際的なフードバンクや疫病ワクチンの管理をするのか?また、国連軍の武器を管理するのか?すでに国連やWHO FAOは無神論共産主義の中国が大きな影響力を持っている。すでに、中国からの経済援助を受けているアフリカ諸国が中国にNoを言えない状況になっている。安保理常任理事国は第二次世界大戦の戦勝国。そこには中国とロシアも入っている。全会一致でないと採決されない。自国に不都合なことは賛成しないだろう。

 

 

大手メディアの偏向報道

今回の大統領選挙でアメリカ社会の分断化が言われた。注目すべきはメディアのリベラル化で、大手メディアの偏向報道に関しては、何人かの専門家が指摘し始めている。今回のハンター・バイデンのウクライナ疑惑()に関しての拡散を制止したツイッター、フェイスブックの行動は流石にやり過ぎだろうとの批判が出ている。

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()2014年、バイデン氏の息子であるハンター氏は、ウクライナの大手ガス会社「ブリスマ」の役員に就任したが、同じ頃ウクライナの検察は、このガス会社が関わっていた贈収賄事件を捜査していた。その翌年の2015年、当時オバマ政権の副大統領であった父親のバイデン氏がウクライナを公式訪問し、同国大統領に対して10億ドルの政府借款をちらつかせつつ「ブリスマ」の捜査を指揮していた検事総長の解任を強く求めた。ジョー・バイデンは否定していたが、会っていた証拠がハンターのPCメールから発覚した。この事件に関して大手メディアは全く報道せず、SNS上で話題になりかけていたところ、拡散を恐れ、ツイッターやフェイスブックがその件に関する投稿をファクトチェックが無いからという理由で拡散を停止した。ファクトチェックの無い投稿などすでに沢山、投稿されているのは誰もが周知している。一方、動画投稿サイト、ユーチューブは、根拠のない陰謀論を唱え、トランプ大統領への礼賛を拡散しているとして、「Qアノン」への対策を強化すると発表した。そのように情報検閲、流出のコントロールが行われている。

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CNN,ABC,NBCなど大手メディアは反トランプで、バイデンに有利な報道をしてきた。このように公共の電波メディアは、党の機関紙的になってきている。10月23日 Nikkei Styleにこのような記事が載った。

 

113日の米大統領選挙を前に、日本でも米国メディア発のニュースに接する機会が増えるが、情報をうのみにするのはやめておいたほうがよさそうだ。弁護士でラジオ政治番組の司会者でもあるマーク・R・レヴィン氏は、近著『失われた報道の自由』(道本美穂訳、日経BP)のなかで、米国の主要な新聞・テレビ局の多くは民主党を支持し、「匿名情報」や「つくり話」によって共和党やトランプ政権をおとしめようとしていると批判している。・・日本において多くの人々は、「大手新聞やテレビ局のニュース報道は、おおむね中立・公正である」と信じているのではないだろうか。 ところが、米国においては、この「常識」はまったく通用しないようだ。ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポスト、CNNNBCといった主要メディアのほとんどは民主党を支持し、中立を保とうとしているのは、フォックスニュースなどごく少数のメディアにすぎないと『失われた報道の自由』の著者レヴィン氏は指摘する。」

 

事実、この偏向報道のゆえに前回の選挙でも事前予測で、絶対的にクリントン優位だった。しかし、トランプが予想を裏切り当選した。世論調査は信用できるのかと疑いたくなる。今回も両者7000万票台で、マスコミが言うほど、バイデンの圧倒的勝利という訳ではない。日本のマスコミはこれらのアメリカ大手メディアの情報を垂れ流ししている。しかし、賢いインデペンデント系のジャーナリスト達はYoutubeで真実を報道し始めている。

 

今回の選挙の不正が暴かれつつあるが、大手メディアは一切報道せず、すでにバイデン祝賀ムード一色となっている。バイデン勝利の既成事実を作ろうとしているかのようだ。しかし、事実は、アメリカの次期大統領は決まっていない!とうことだ。トランプの不正選挙に関する会見放送は、証拠がないとして、途中で打ち切られた。結局のところニュースは「加工」製品であり、各メディアにはスポンサーが付いていると言うことだ。従って、「真実」より各社にとって、より利益が見込まれる偏向報道がなされることになる。世界のニュースリソースが数社の大手メディアに支配されており、それらが同じ方向を向いて配信しているとなると、ある人物を意図的に賞賛させるよう誘導することも可能になるのでは?今回の大手マスコミのバイデン報道は大艱難期の反キリストを賞賛させる偽預言者の予表のように思えてならない。

 

 

サタンのもたらす究極の倒錯

大艱難時代には結局、キリストにつくか、反キリスト(獣)につくかになる。反キリストが世界を支配する。特に後半の3年半には、彼に従わなければ経済活動は制限され、生きてゆけなくなる。始めの3年半は美辞麗句で理想を語り大衆受けするだろう。しかし、サタンに操られている反キリストは、「盗んだり、殺したり、滅ぼしたり」(ヨハネ10:10)するだけなのだ。自分の破滅を知って、道添にする人々を得るのに必死なのだ。終末に悪の三位一体が働く。竜(全ての悪の背後で働くサタン)、獣(竜から権威を与えられる反キリスト政治的リーダー:「黙示13:2—4」)、偽預言者(獣を崇めさせる偏向メディア:黙示19:20)

 

サタンは「白」を「黒」と言い、「黒」を「白」という。「正」と「邪」が逆転する。サタンが「偽りの父」と呼ばれる所以だ。中国では聖書が改ざんされ、ヨハネ8章の「姦淫の女」の場面で、イエスが「自分も罪人だ」と言い、石を投げたことになっている。この聖書のみが配本されれば、中国国民はそれが「事実」だと信じるようになる。独裁国家において、情報メディアのコントロールは常套手段となっている。その背後には「偽りの父=サタン」の存在を感じざるを得ない。

 

神の立てた秩序を全てひっくり返していく。聖書的価値観を破壊してゆく。神を殺し、人が神になる方向性。リベラル思想の最後は、そういう神を排除した「人間主義」なのだ。艱難期後期には、「サタン」が繁栄を与える「神」となり、「神」が人類に災いをもたらす諸悪の根源、「サタン」とされてしまう。そして、クリスチャンは、新世界秩序への反逆者として罰せられる。この究極の倒錯こそがサタンの目標なのだ。「罪」の語源が「的外れ」であることを覚えておこう。

 

 

分断されるキリスト教界

最後に、キリスト教界の中も分断されてゆくことを付け加えたい。1つ記事を紹介したい。

 

「アリゾナ・クリスチャン大学の文化研究センターが922日に発表した調査結果によると、1836歳のアメリカ人で聖書の世界観を文字どおりに受け入れる人は2%にすぎない。今はキリスト教徒の価値観も変わり、最新のトレンド(今ならBLMへの連帯)を受け入れるようになっているからだ。」( NewsWeek 2020113日号掲載 Paul Bond記者)

もちろん、聖書的に人権問題に対処することは必要だが、世俗の政治的運動に安易に乗っかるのは慎重になるべきだ。世の終わりには確実に聖書を字義通り解釈するクリスチャンはマイノリティになる。「福音派」と言えども一枚岩ではなくなってきている。イエスは言われた。

 

「人の子が来るとき、はたして地上に信仰が見られるでしょうか?」

                         (ルカ18:8)

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東京メトロ・コミュニティ

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執筆者:栗原一芳

Japantmc@gmail.com

 

 

 

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